リトルロック(アーカンソー州), 2024年7月3日 /PRNewswire/ -- 成長著しいグローバル環境ソリューション企業、Montrose Environmental Group, Inc.(「Montrose」または「同社」)(NYSE:MEG)は本日、2023年度持続可能性レポート(2023 Sustainability Report)のエグゼクティブ・サマリーを発表しました。このレポートでは、同社の持続可能性の道のりにおける主要な成果を強調し、世界中でインパクトを生み出しているイノベーションを称えています。
2023年度持続可能性レポートのエグゼクティブ・サマリーで特に強調しているのは、Montroseの持続可能性へのアプローチ、実施した環境ソリューションの影響、Montrose自体の環境パフォーマンスです。
「持続可能性の道のりを前進させるために私たちのチームが2023年に取り組んできたこと、そして私たちが共有する環境の保護に貢献してきたことに大きな誇りを感じています」と、Montrose Environmental Groupの社長兼最高経営責任者であるVijay Manthripragada氏は述べました。「私たち自身の持続可能性の実践、そして顧客に提供する最先端のソリューションの中心にあるのは、イノベーションです。今日、明日、そして未来の課題によりよく備え、それを克服するために、研究開発の努力を加速させてきました。」
エグゼクティブ・サマリーでは、2023年における同社の業績を次のように紹介してます。
- 科学的根拠に基づく目標への取り組み(Science Based Targets initiative - SBTi)による検証のために、短期のGHG削減目標を提出
- 2つの従業員リソース・グループを新たに設立
- 同社のサイバーセキュリティ・チームを拡大し、4,700時間を超えるサイバーセキュリティ・トレーニングを組織全体で実施
また、革新的なソリューションの適用により、2023年には以下のような好影響が見られました。
- 当社のバイオガス技術の応用により、184,808百万英熱量単位(MMBtu)の再生可能天然ガス(RNG)を生成
- 62,320の漏洩検知および修理(LDAR)調査作業日と、LDAR調査作業の適用により47,384件のメタン(CH4)排出漏洩を検知
- 特許出願済み20件、特許発行/許可済み19件、出願中33件
- 40億ガロン以上の水でパーフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物(PFAS)を処理し、その結果、世界中の環境から4,071ポンドのPFASを除去
- 6,300万ガロンの水でPFAS以外の汚染物質を処理
同社の持続可能性の実績と革新的な進歩については、Montroseの2023年度持続可能性レポートのエグゼクティブ・サマリーをご覧ください。
Montroseについて
Montroseは、環境ソリューションのリーディングカンパニーとして、企業や政府機関が現在の課題に対処し、将来の課題に備えられるように全力でサポートしています。Montroseは、世界100か所以上に3200人近くの従業員を擁し、設計、エンジニアリング、運用の統合的アプローチを現地に関する深い知識に組み合わせることで、プロジェクトごとの要件に効果的かつ効率的に対応できます。包括的な大気測定およびラボラトリーサービスから、規制遵守、緊急時対応、許認可、エンジニアリング、修復に至るまで、革新的かつ実用的なソリューションを提供することで、Montroseは、差し迫った顧客のニーズを的確に把握し、戦略曲線にとどまらず、そのはるか先へと導きます。詳細については、www.montrose-env.comをご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、1933年証券法第27A条(改正を含む)および1934年証券取引所法第21E条(改正を含む)の意義の範囲内で将来予想に関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述は、「意図する」、「期待する」、「かもしれない」などの単語、または将来の出来事を予測または示唆する、または歴史的事実の記述ではないその他の同様の表現の使用によって区別される場合があります。将来の見通しに関する記述は、記述時点で入手可能な最新情報と、将来の出来事に関する経営陣の合理的な信念または期待に基づいています。その多くは同社の管理の及ばないリスクと不確実性の影響を受け、実際の業績または結果は、将来の見通しに関する記述で明示または示唆された信念または期待と大幅に異なる可能性があります。また、実際の業績と異なる可能性のある追加的な要因や事象が、適宜発生する可能性があり、同社がそのすべてを予測することは不可能です。将来の見通しに関する記述は、それが行われた時点のものであり、同社は、適用法で義務付けられている場合を除き、将来の見通しに関する記述を更新して将来の出来事や進展などを反映する義務を負いません。実際の結果が、将来の見通しに関する記述で明示されたものとは大幅に異なるものとなる可能性をもたらすリスクと不確実性に関する追加情報については、投資家は、様式10-Kに記載した2023年12月31日までの事業年度の年次報告書を含め、同社が証券取引委員会に提出した書類を参照する必要があります。
問い合わせ
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投資家関係:
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(949) 988-3383
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