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コグニザント後援のビジネスリーダー2000人に対するEconomist Impact調査は、競合優先事項、技術投資からの価値取得、人材・スキルのギャップ対処、ESG（環境、社会、ガバナンス）行動継続など主要課題を明示
- 回答者の約90%はデータ重視の働き方、デジタルビジネスモデル、これら新しい働き方に合わせた業務調整など競合する戦略的要請に言及
- 回答者の60%以上が量子コンピューティング、ブロックチェーン、ロボット工学のような先進技術の採用を計画、またはすでに採用。しかし、50%弱は既存の技術投資から大きな価値を得ていないと主張
- 回答者の半数近い約46%は、先進技術の実装と活用に必要な社内人材の不足を認識
- 回答者10人中、圧倒的な9人は現代企業に不可欠な側面として、環境・社会・ガバナンス（ESG）問題への配慮を認識。しかし、現在ESGを企業戦略に組み込んでいるのは35%にすぎない
【ティーネック（米ニュージャージー州）2022年8月2日PR Newswire】
コグニザント（Cognizant）（Cognizant ）は2日、同社が委託したEconomist Impact（Economist Impact ）の調査「The Future-Ready Business Benchmark（将来に備える事業基準）」（The Future-Ready Business Benchmark ）を発表した。8業界、10カ国にまたがるこの包括的なビジネスリーダー調査は、現代ビジネスの状態と、パンデミック後の世界の長期的成功に向けたリーダーたちの準備状況の理解を目指している。この調査は、回復力があり将来に備えた企業を生み出すためにリーダーたちが優先しなければならない相互関連の3重要分野を特定している。1）技術採用の加速により価値を最大限に実現、2）労働力戦略の見直し、3）増大する環境・社会・ガバナンス（ESG）課題に直面して思考と行動のギャップを埋めること－である。
Cognizant Researchの責任者Euan Davis氏は「回復力は、競争が激化し、デジタル技術が加速し続け、予測不能な世界的出来事があるこの時代に繁栄しようとするどの組織にとっても、なくてはならない新たな能力である。現代企業として成功するため、リーダーたちは何に対しても準備を整えなくてはならず、全てが等しく重要に見えるときには優先順位付けがカギになる。われわれは、賢明な技術投資、新しく拡張されたスキルセットによる人材開発への留意、ESGアジェンダの組み込みと行動は、リーダーたちがその上に構築できる核心要素であることを示した。成功する企業首脳は、自社が確実に学び、採用し、進化し続けることで将来に備えた回復力のある企業を構築する」と語った。
Economist Impact（Economist Impact ）は北米、欧州、アジア太平洋10カ国の上級幹部2000人を調査し、さまざまな指標にわたり彼らの企業を評価、比較した。
調査のハイライトには次の知見が含まれる：
- 戦略の明確性が混乱している。調査対象ビジネスリーダーの90%以上は、データ重視手法の採用、デジタルファーストの事業モデル構築を戦略的に優先していると答えた。37%は「事業に不可欠」として、これらの新しい働き方に沿った業務の調整とともに、双方が必須であると回答
- 回答者は既存の投資からまだ大きな価値を得ていないと述べているが、技術投資はクラウド、高度な分析、IoT、人工知能／機械学習（AI/ML）の標準購入リストを超えて加速している。これらの基盤的技術に加えて、回答者の大多数、80%は採用したか採用を計画中と述べ、一連の新技術への欲求が高まっている。回答者の60%以上は量子コンピューティング、ブロックチェーン、ロボット工学の採用を計画しているか採用済みとしている
- 労働力と人材の管理戦略は、新しい働き方に向けて労働者を準備する大幅な見直しを必要としている。回答者のほぼ半数、46%は先進技術を生産的に利用するために必要な熟練人材の不足を認識している。過去12カ月に新しい行程、商品、サービス、技術の採用・実施で最大の障害は何かと問われて、2つの最重要課題は労働力関連だった。知識豊富なスタッフの不足と新しい働き方への労働者準備に対する関心の慢性的な欠如である。例えば、データを利用して養成ニーズを特定、把握し、人材を育成した回答者はわずか3分の1、33%にすぎない
- ESGを重要な考慮事項と認識しても、全社的にESGを統合する行動をとっていない企業は、事業の回復力が危機に直面している。意思決定者の10人中9人、90%はESG問題に取り組むことが現代企業になる重要な局面と認識している。しかし、認識と行動の間には大きな断絶があり、ESGに専念する専任スタッフや資源のある社はわずか31%、ESGを企業戦略に組み込んでいるのは35%にすぎない。過半数すれすれの54%は具体的な環境目標を設定、行動しているとし、わずか44%が現在、社会的影響を測定している
Economist ImpactのVaibhav Sahgalプリンシパルは「今日の企業の多くは今後数年は言うまでもなく、来月の準備に奮闘している。当社のFuture-Ready Business Benchmarkから将来に備える原則を真剣に運用上の現実に組み込む企業は、競争上の優位性を維持して伸ばす。このデータは、競合することが多い膨大な優先順位を調整する際、物事を進展させることが特に困難であるとの事実を検証している。当社のガイダンスはギャップが最も大きいところから始め、人々に焦点を合わせることである。基準は、国と業界にまたがる企業に行動する明白な呼び掛けを提供する。ここにとどまる不安定性を受け入れず、それに応じて事業計画と投資を優先付ければ、会社を危険さらすことになる」と語った。
▽調査方法
コグニザント後援のEconomist Impact調査、The Future-Ready Business Benchmarkは、明日のニーズに照らして今日の企業状態を探るもので、調査、専門コンサルタント、データ収集・分析の厳格なプロセスを通じて進められる。基準は外部環境、企業の準備要因と現在の業績に及ぶ先進10カ国、8業界の多国籍企業に向けた将来の備えに関する各種の重要な考慮と対策を反映し、企業のファンダメンタルズ、人材、技術、革新力、ESGなど分野横断的なテーマに焦点を置いている。
将来に備えた企業になるために必要なことに関する詳細は以下を参照：
▽コグニザントについて
コグニザント（Nasdaq：CTSH）は、最新のビジネスを設計している。同社は顧客が技術を最新化し、プロセスを再考し、体験を変革して、急速に変化するこの世界で先行できるよう支援する。われわれは共に協力し、日常の生活を向上させている。その方法については、www.cognizant.com または@cognizantを参照。
▽問い合わせ先
U.S. Jodi Sorensen | Europe / APAC Christina Schneider | India Rashmi Vasisht |
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